2012年神無月便り
こんにちは。
台風一過の秋晴れで真っ青に空が澄み渡っています。暑さ寒さも彼岸までとはよく言ったもので彼岸を過ぎてやっと平年並みになった気温ですが今年は暑さに悩まされました。彼岸を過ぎてやっと秋を感じるのが今年の季節感であります。台風17号ですが幸いにも当家では大した被害が無かったようでほっとしています。日除け代わりに作ったゴーヤのネットが無残に壊されているのが風の強さを物語っています。愛知県に上陸した時は時速５０ｋｍ程度でしたが偏西風に乗りどんどん時速を早め、日本を縦断し東北地方を抜けるときには時速75㎞という速さだったようです。毎年のことではありますが、台風はただただ過ぎ去るのを待つというのが、世の中の変貌が大きいにもかかわらずこればっかりは昔も今も何にも変わっていないというのも不思議な感じがします。
今年の5月、1か月ほど皆勤賞ものの医者通い、それも坐骨神経痛との診断で近所の整骨医院に行き、何とか治ったかなということでこれまた何の相談もなしに医者通いは止めにしてしまいました。低周波の電気を15分通電、超音波3分、マッサージ15分という正に対症療法の治療でしたがそれなりに痛みもなくなりました。1日3時間150射以上というアーチェリーの練習にも特に支障を感じなくなったのでそれなりの効果は認めているのですが、所詮対症療法で根本治療ではなかったようです。最近右足に張りが出るようになり以前と同じ症状なので間違いなく坐骨神経痛の再発のようです。ネットで調べていたらどうも漢方薬が根本治療に良いようなことが書いてありますので、歩けるうちに東洋医学の専門医通いをせねばならないかなと、ここ1～2週間真面目に考えるようになりました。原因はアーチェリーの立ち姿でやや右重心気味なことからきていると思っています。毎日3時間ほどの練習量が年相応ではないと言われればそれもそうかなとも思いますが半農半弓と現役時代とは正反対の肉体労働に勤しんで10年やはり加齢には勝てないと言った方が判り易いのも事実です。この歳になるとどうもみな何か抱えているようですが、健康第一を考え、運動に、温泉に、食事にとそれなりの規則正しい生活パターンを維持しているつもりですが、メタボやら中性脂肪やら身に付いて欲しくないものがいつの間にかつき、金品の類はいつの間にかやせ細って行くようです。
肝心の畑ですが今年は中々暑さが衰えなかったことと、今欲しいという時に雨が降ってくれないこともあり種の蒔き時が難しかったのですが、何とか秋ジャガの植え付け、玉ネギ・聖護院大根・ノラボウ菜の種蒔き、分葱の植え付けを9月中にやりましたが、トマト畑の片付け等厄介な仕事は延び延びになる傾向が顕著に表れた秋口でした。援農の稲刈りも3度も延期になりやっとこの5日・6日に出来そうです。
ところで記録として意味合いがある事実を忘れていました。当方が現役時代勤務していた会社が合併によりその名が消えて行きます。新聞記事をそのまま下記に転載しておきますがこれは当方にとっては歴史的重大ニュースだということでお許しください。
新日鉄住金: 世界２位も円高などで経営環境厳しさを増す
毎日新聞 2012年09月28日 21時46分（最終更新 10月01日 10時58分）
国内鉄鋼最大手の新日本製鉄と３位の住友金属工業が１０月１日に合併し、粗鋼生産量で世界２位の巨大鉄鋼メーカー「新日鉄住金」が誕生する。規模拡大と品ぞろえ強化で生き残りを図るが、円高や鋼材市況の低迷など、経営環境は厳しさを増している。新会社は競争力確保のため、経営効率化を急ピッチで進める必要があり、国内１４基の高炉や１１カ所の製鉄所を維持できるかどうかが今後の焦点となる。【三島健二】「合併で、必死になってやらねばいけないのはコストの部分だ」。新会社の社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）に就任する住金の友野宏社長は２０日、鉄鋼連盟会長としての記者会見で、新日鉄との合併では、価格競争力の強化を最重要課題と位置づける考えを示した。ＳＭＢＣ日興証券の原田一裕シニアアナリストは「１５００億円は最低限の数字。どれだけ上乗せし、スピード感を持って実施できるかが焦点だ」と指摘。新会社の会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就く新日鉄の宗岡正二社長も「１５００億円を超す統合効果を出すようハッパをかけている」と話している。 両社は今年８月、赤字が続く国内３製鉄所（広畑、堺、和歌山）で高炉などの事業用資産を減損処理し、合計で２４００億円の特別損失を１２年９月中間決算に計上すると発表。円高と市況低迷で採算が悪化し、回復の見込みが立たないため、資産の価値を一気に落とした。足元で損をはき出す分、将来のコストが減るため、収益力は回復に向かうが、国際競争力の低下を象徴的に示す出来事だった。コスト削減策では、生産ライン統廃合などを想定するものの、製鉄所の閉鎖や高炉の休廃止には踏み込まない、というのが従来の両社の説明だ。しかし、円高や電力の供給不安、製造業の海外流出など、リスク要因も多い。原田氏は「競争力維持のため、将来的に製鉄所・高炉の統廃合を迫られる可能性もある」と指摘する。両社は昨年９月、合併後３年をめどに原材料の共同調達などで４００億円、生産販売の効率化で４００億円など、合計１５００億円の収益改善を実現すると発表。中国勢や韓国勢などに比べて劣勢のコスト構造を改善し、値下げの原資などを生み出す方針だ。しかし、 円高・ウォン安などの逆風を受け、一段の対策を迫られる。新会社は足元で合計約５０００万トンの世界生産規模を、５～１０年以内に６０００万～７０００万トンに伸ばす目標を掲げる。新興国の成長で伸びる鉄鋼需要を取り込むシナリオで、増加分の大部分は海外生産で占められそう。コスト削減との両輪で、収益力を高める。強気の見通しの背景にあるのは、「品質や製品開発では世界で抜きんでたトップ」（友野氏）という技術力への強い自負だ。両社合計の国際特許公開件数（０６～１０年）は９０８件、研究開発費は年約７００億円と、世界の鉄鋼メーカーでは断トツ。自動車用鋼板、モーターなどに使う電磁鋼板、輸送用パイプラインなどに使うシームレスパイプなど、強みとする高性能・高品質製品の競争力に磨きをかけ、優位を保つ。ただし高品質製品のユーザーは日本企業が中心。国内需要は低迷しており、飛躍的な成長は期待しにくい。販売増のカギを握るのは、建築用鋼材など、単価が安い分、需要も多い中程度の品質の製品だ。新興国の需要増を見込めるが、韓国、中国メーカーとまともに競合する分野。コスト競争力の強化に加え、提携による海外生産の拡大、販路の確保など「国際展開の緻密さとスピードアップが不可欠」（原田氏）となる。
2012年10月1日
